メディア情報・お知らせ

全体テーマは、「地域の成長に資する健幸政策を考える」 パネルディスカッションで現役中高生からの提言も予定 弊社が副事務局をつとめるSmart Wellness City 首長研究会が主催（筑波大学スマートウエルネスシティ政策開発研究センター共催、（一社）スマートウエルネスコミュニティ協議会後援）となる「第35回 SmartWellnessCity（スマートウエルネスシティ）首長研究会」が11月5日～6日の2日間にかけ、筑波大学東京キャンパスとオンラインでハイブリッド開催されます。 本研究会は、様々な社会課題を克服するため「健幸」をこれからのまちづくりの基本に据え、そのための政策実行に向けて連携を強めようと結集した約140自治体の首長によって構成されています。最新の科学技術や科学的根拠に基づく持続可能な新しい都市モデル『Smart Wellness City』の構築を目指し、2009年11月の発足以降、その実現に向けて年2回の研究会を定期開催しています。 35回目となる今回のテーマは、「地域の成長に資する健幸政策を考える」。今回も、パネルディスカッ

SWC東京フォーラム、SWC埼玉フォーラム、SWC関西フォーラムに続く第4弾は北海道東神楽町で開催 弊社が副事務局を務めるSmart Wellness City（SWC）首長研究会はこの度、SWC北海道フォーラムを開催いたします。昨年度に開催された、3地域でのSWC地域フォーラム（東京、埼玉、関西）に続く、4度目の開催となります。 同研究会は、フォーラムを通じて、首長間の実践共有と意見交換を促進し、国への政策提言や支援獲得につなげたいと考えています。また、SWCの取組をより多くの自治体に知っていただくため、SWC首長研究会に未加盟の自治体もご参加いただけることとしています。 概要および申込方法は、以下をご確認ください。 ------------------------------------------------------------------------------- 【SWC北海道フォーラム】 　主　　催：Smart Wellness City 首長研究会 　共　　催：東神楽町・旭川市・富良野市・中札内村 　日　　時：2026年...

就業時間内にコンディショニングプログラムを実施 女性が働きやすい環境づくりをプログラム導入で後押し テレビ埼玉が運営するYouTube番組「テレ玉NEWS」にて2026年9月14日（月）、弊社も関連機関として取り組む令和8年度こども家庭庁「こどもとともに成長する企業」構想推進事業による「働く女性の健幸を支援するプログラム」（Wellpathyコンディショニング）に関する動画が公開されましたのでお知らせいたします。 同プログラムは、子育て世代女性の就業率が約8割にのぼるなど女性の就労環境の変化を踏まえ、就業時間中に週1回・20分の心身を整えるコンディショニングの機会を企業として確保する新しい試みで、こども家庭庁より「こどもまんなかリーディングバンク」に採択されている武蔵野銀行においては初日となった9月14日のキックオフの様子が番組内で紹介されています。 ■ 掲載メディア 媒体名：YouTubeチャンネル「テレ玉NEWS」（テレビ埼玉の公式YouTubeチャンネル） 公開日：2026年9月14日 番組タイトル：『武蔵野銀行　働く女性の健康増進プログラ

『Wellpathyコンディショニング』を就業時間に実施 埼玉新聞（2026年9月15日付）に、武蔵野銀行で始まった女性従業員向けの健康増進プログラム「Wellpathyコンディショニング」の様子が掲載されました。 記事では、同プログラムが「Wellpathy」と名付けられた背景のほか、同行で来年3月まで就業時間内に毎週1～2回20分程度のコンディショニングを行うことが記載されています。 さらに、初日の取組となった9月14日には、100名を超える社員が集まるなか、筑波大学大学院の久野譜也教授（弊社代表）が日本女性の「痩せ」をはじめとする健康問題に言及し、取組の重要性を強調したことについても触れられています。

週1回20分程度、セルフチェックや有酸素運動を「就業時間内」に実施 日本経済新聞＜電子版＞で2026年9月15日、弊社が関連機関とともに開発に取り組む、働く女性向けの健康増進プログラム「Wellpathyコンディショニング」を従業員向けプログラムとして導入・開始した武蔵野銀行の試みが紹介されました。 記事では、9月14日に同行本店で実施された初回の取組の様子をはじめ、参加された行員の方々のリアルな声や、今後の地域企業への広がりに対する期待が取り上げられています。 ■掲載メディア ・ 媒体名：日本経済新聞電子版（埼玉版） ・ 掲載日： 2026年9月15日 ・ 記事タイトル： 「武蔵野銀行、働く女性の健康増進プログラム 地元企業に展開めざす」 掲載記事の詳細は、以下よりご覧いただけます。 ※外部サイト（日本経済新聞 電子版）へリンクします。 https://www.nikkei.com/article/DGXZQOCC1440Z0U6A910C2000000/

就業時間中に週1回・20分の実施機会を企業として確保 武蔵野銀行は9月14日、弊社も関連企業として取り組んでいるこども家庭庁「こどもとともに成長する企業」構想推進事業による「働く女性の健康増進プログラム（Wellpathyコンディショニング）」のキックオフを行いました。 同プログラムは、子育て世代女性の就業率が約8割に上るなど女性の就労環境の変化を踏まえ、就業時間中に週1回・20分の心身を整えるコンディショニングの機会を企業として確保する新しい試み（写真1）です。この日は、同行本部の女性従業員115人が参加しました。 動画に合わせて「Wellpathyコンディショニング」に汗を流す参加者。　　この日のテーマは「美姿勢習慣」（写真1） 冒頭、挨拶に立った同行の長堀和正頭取は、働く女性とくに子育て中の女性は家族と仕事を優先し、セルフケアを後回しにする傾向があることがアンケート結果等から伺えたため、「働きがいと成長をテーマに掲げる企業として、安心して働き続けられる職場づくりが欠かせないと考え、敢えて就業時間中に継続性も期待できる集合型で行っていただくこ

筑波大学監修のプログラムを就業時間中に提供、女性の健幸を後押し ニュースメディア「日テレNEWS NNN」にて2026年9月14日（月）、弊社も関連機関として取り組む令和8年度こども家庭庁「こどもとともに成長する企業」構想推進事業による「働く女性の健幸を支援するプログラム」（Wellpathyコンディショニング）に関する記事が掲載されましたのでお知らせいたします。 記事では、家事や育児などでセルフケアの時間がとりづらい女性に向け、就業時間中に職場において体を動かすプログラムを取り入れた武蔵野銀行の試みが紹介されています。 ■ 掲載メディア 媒体名：日テレNEWS NNN 掲載日：2026年9月14日 記事タイトル： 『「長く働きやすい職場づくり」を地方銀行で女性を健康面からサポートする取り組み　埼玉 』 掲載記事の詳細は、以下よりご覧いただけます。 ※外部サイト（日テレNEWS NNN）へリンクします。 https://news.ntv.co.jp/category/economy/6ba73294da90466f94bcfe9b92db32b7

武蔵野銀行が働く女性の健幸を支援 株式会社日本金融通信社が運営する金融業界のニュースメディア「ニッキンONLINE」に9月9日、武蔵野銀行が実施する、働く女性の健康増進プログラム「Wellpathy（ウェルパシー）コンディショニング」に関する記事が掲載されました。 「Wellpathyコンディショニング」は、筑波大学等が国と連携した内閣府SIP（戦略的イノベーション創造プログラム）おいて開発されたプログラムで、弊社も関係機関とともに同プロジェクトに取り組んでいます。 記事では、武蔵野銀行の女性従業員100人を対象に、2026年9月から2027年3月まで同プログラムを"就業時間中"に実施することなどが紹介されています。令和8年度こども家庭庁「こどもとともに成長する企業」構想推進事業に武蔵野銀行が採択されたもので、ノウハウを積み上げ、今後、埼玉県内の中小企業等へ展開するとしています。 働く女性の健幸（健康と幸せ）を支える取り組みが企業の現場で実践されることで、健康で働き続けられる職場環境づくりや、仕事と子育ての両立支援につながることが期待されます。.

「動きやすい靴」から日常の身体活動を促進し社員の健幸づくりへ スポーツ庁は2026年9月2日から、「靴（シューズ）」を起点に、日常生活をよりアクティブにする新たな健康応援・ソーシャルアクション「シュープロ」をスタートしました。 「シュープロ」は、「シューズ」＋「プロジェクト」から着想を得た名称で、運動・スポーツの習慣化や実施率向上といった社会課題に対し、「靴」に着目した取組です。日頃から動きやすい靴を履くことで、歩くことをはじめ、日常の中で自然と身体を動かす機会を増やし、運動・スポーツの実施促進や健康増進、ウェルビーイングの向上につなげることを目指しています。 弊社も「シュープロ」の趣旨に賛同し、正式な賛同団体として参画しています。社会に「健幸（Well-being）」づくりを提案する企業として、まずは私たち自身が日々の働き方や職場環境の中で実践を重ねていくことが大切であると考え、その取組の一環として、全従業員を対象に「日常的に着用できる動きやすい靴」の購入費用を補助する取組を開始しました。 本取組では、一定のルールのもと、各従業員が自分に合った

「成長戦略」をキーワードに、自治体と企業が連携するこれからの健幸政策について筑波大学大学院・久野譜也教授が講演 弊社主催による「第9回健幸都市政策研究会」を9/4、オンライン開催しました。今回は、 「『成長戦略』をキーワードに考える　 　　自治体と企業が連携して展開するこれからの健幸（Well-being）政策とは！？」をテーマに、 筑波大学大学院の久野譜也教授（弊社代表）が登壇しました。 講演では、これまでの健康政策が疾病予防やハイリスク者への対応に重点を置いてきたことを踏まえ、今後は問題が生じてから対応する「下流対策」だけでなく、ハイリスク者を生みにくくするポピュレーションアプローチなどの「上流対策」を強化する必要性を指摘しました。 その具体例として、SWC健幸ポイント事業を紹介。参加者数や健康ポイントアプリのダウンロード数だけで事業を評価するのではなく、運動不足層など本来届けたい対象に参加してもらえているか、運動継続につながっているか、さらに健康状態やWell-being、医療費・介護費などにどのような変化が生じたかまで検証することが重要で

「耳」と「健幸」について分かりやすく解説 認知症との関連性ついても紹介 一般社団法人スマートウエルネスコミュニティ協議会が主催する健幸アンバサダー向けオンライン講座「健康長寿のカギは『耳の健幸』にあり！～今、知っておきたい『ヒアリングフレイル』～」が、10月1日（木）にオンライン開催されます。 本講座は、健幸に関する新しい知見を学ぶ場として、また、健幸アンバサダー* の活動に対するモチベーションを高める目的のもと、年に数回開催されているものです。健幸アンバサダーだけでなく、どなたでも無料で受講が可能です。 今回は、一般財団法人ライフ・プランニング・センター理事長で東京医科大学名誉教授の山科章先生がご登壇。年齢とともに変化する「聞こえ」と認知症の関係についてもご説明されます。 申込者を対象に、後日オンデマンド配信の予定があるため、当日のご参加が難しい場合でも視聴が可能です。 【健幸アンバサダー　2026年度　第1回オンライン講座】 日　　時：令和8年10月1日（木）14：00～14：40 開催形式：オンライン開催（ZOOMまたはYouTube） テ

自治体・企業の垣根を越え政策を実際に立案しチームに分かれプレゼン　 異なる視点との出会いをそれぞれの現場へ 弊社が主催する「第27回ウエルネスマネージメント研修会」は9月3日、全10日間の研修日程を終え、全課程を修了しました。最終日には受講者一人ひとりに修了証が手渡され、それぞれが新たな学びや気づきを胸に、自身の職場へと戻る節目の日となりました。 本研修会は、社会課題を解決する健幸都市づくりの担い手として、課題を発見し、解決策を考え、実装・評価していく力を備えた人材の育成を目的に、年1回開催しています。 今年度も自治体や企業などから受講者が参加し、第1期（5泊6日）と第2期（3泊4日）にわたり、講義や演習、グループワークを通じて、課題発見力や事業創造力、PDCAマネジメント力などを実践的に学びました。 研修の集大成となった「成果報告会」では、受講者が3チームに分かれ、少子化や女性活躍、健幸など、日本が直面する社会課題をそれぞれ異なる切り口から捉えた政策を具体的に立案。「市長への政策提案」を想定し、課題設定からターゲット、具体的な施策、実装方法など

健康長寿のカギとなる「筋肉」について解説 湧永製薬株式会社が発行する健康情報誌「大元気」第155号（2026年9月1日発刊）に、筑波大学大学院・久野譜也教授（弊社代表）が監修した記事「筋肉を保てば健康寿命は延びる！」が掲載されました。 記事では、健康寿命を延ばし、いつまでも元気に自分らしい生活を送るために大切な「筋肉」に着目し、加齢に伴う筋肉量の変化や筋肉が健康維持に果たす役割について、わかりやすく解説しています。 さらに、筋肉を維持するために日常生活の中で意識したい運動や生活習慣についても、わかりやすく紹介しています。年齢を重ねても健やかで活動的な毎日を過ごすために、ぜひ参考にしていただきたい内容です。 ▼情報誌に掲載された内容が、以下の湧永製薬株式会社公式WEBサイト上でも公開されています。 （下のボタンをクリックすると、湧永製薬株式会社の公式WEBサイトへ移動します） ▼湧永製薬株式会社ホームページはこちら https://www.wakunaga.co.jp/

テーマは、 「成長戦略」をキーワードに考える 自治体と企業が連携して展開するこれからの健幸(Well-being)政策とは！？ Well-beingの向上が、自治体においても企業においても、重要なゴールの一つとなっています。わが国の「失われた30年」と呼ばれる長期停滞は、実質所得の低迷とこの主観的なWell-being、すわなち幸福度や満足度の伸び悩みが、互いに悪循環を形成してもたらされたと指摘されています。 こうした状況を踏まえて打ち出されたのが、これまでのような単なる医療費抑制の枠を超えて、地域経済の持続的な成長、具体的には人手不足の解消や労働生産性の向上に加えて、生きがい・やりがいの醸成をも同時に実現する「成長戦略」です。 これは、従来型の縦割文化の中で実現できるものではありません。裏を返せば、自治体と企業が互いの強み・弱みを補完し合う連携を前提とした健幸政策の展開が叶わなければ、実現できるはずがありません。 そこで今回の研究会では、Well-beingがもたらす社会経済的効果や「成長戦略」をキーワードとし、こども家庭庁やスポーツ庁が打ち出

地域資源と多様な主体のつながりを生かしたWell-beingなまちづくりを議論 SWC首長研究会（弊社が副事務局を務める）の加盟自治体で、内閣府「SDGs未来都市」に選定されている東京都西東京市は8月19日、持続可能なまちづくりと地域活性化について地域のステークホルダー等とともに考える「SDGsプラットフォーム」をJ:COMコール田無で開催しました。これは、西東京市と弊社が、SDGsプラットフォーム等運営支援業務の委託契約を結んでおり、その一環で開催されたものです。 当日は、西東京市の池澤隆史市長による講演に続き、弊社代表で筑波大学大学院の久野譜也教授が登壇。その後、地域のステークホルダーが参加するグループワークが行われ、地域が抱える課題や既存の地域資源を生かしたまちづくり、多様な主体の共創による取組の可能性について意見が交わされました。 地域の「横のつながり」から、まちづくりを考える 池澤市長は、これからのまちづくりに向けて、地域のさまざまな主体による「横のつながり」をさらに広げていくことの重要性を説明しました。地域課題を認識・共有し、ともに考

無料プログラム「20分のホント」を通じ、市民の“からだとこころ”をととのえる機会を提供 弊社がSIPの取組の一環として展開している、女性向け健幸支援プログラム「MOM UP PARK」は8月21日より、「さいたま市みんなのアプリ」と連携した「『からだとこころ』をととのえるキャンペーン」を開始しました。 今回の連携では、MOM UP PARKの無料プログラム「20分のホント」を「さいたま市みんなのアプリ」を通じて市民に届けます。動画の視聴とアンケート・クイズへの回答など、所定の条件を満たした参加者には、同アプリのポイント「たまポン」が付与されます。キャンペーンは11月12日まで実施され、全12回のプログラムを予定しています。 「20分のホント」は、妊娠・子育て中女性とそのパートナーをはじめ、将来妊娠を考えている女性とそのパートナー、更年期など体調のゆらぎを感じている方、毎日の体調を整えたい方などが、健康づくりに役立つ情報を約20分で学べる無料プログラムです。 MOM UP PARKでは今回のさいたま市との連携を通じ、日常生活の中で気軽に健康について

運動・スポーツによる経済効果「年間約12.6兆円」を試算 スポーツ庁は8月19日、Web広報マガジンにおいて「『健康インフラ』の構築で目指す、日本の『健康・活躍社会』」と題した記事を公開しました。 https://sports.go.jp/special/policy/post-169.html （スポーツ庁Web広報マガジン 「DEPORTARE（デポルターレ）」のページに移動します） 同庁では、運動・スポーツを国民一人ひとりが健康で活躍し続けるための社会基盤「健康インフラ」と位置付け、「運動・スポーツを通じた『健康インフラ』の構築による『健康・活躍社会』の実現パッケージ」を推進しています。現役世代の運動・スポーツ実施率向上や身近な運動・スポーツの場の確保など、4つの柱を掲げ、企業や自治体等とも連携しながら、社会全体で運動・スポーツに取り組みやすい環境づくりを進める方針です。 今回の記事では、その背景となるエビデンスの一つとして、弊社代表・久野譜也が率いる筑波大学人間総合科学学術院・久野研究室による試算結果が紹介されています。...

日本経済新聞（8月13日付け朝刊）が筑波大学大学院・久野譜也教授が行った経済効果12.6兆円の簡易試算を引用しつつ、概算要求に向け、新制度創設のニュース掲載 日本経済新聞は8月13日付朝刊で、スポーツ庁が2027年度から、従業員の運動習慣づくりに取り組む企業に対し、財政支援を行う方針であることを報じました。 　 政府は、7月に閣議決定した「骨太の方針」で、健康を支える基盤「健康インフラ」の構築を掲げ、その促進策として企業への取り組みを支援することを明記。具体的には、社内での運動を通じたイベントや体力測定等を実施する企業を補助金で後押しするとしており、来年度予算の概算要求に関連費用を盛り込むとしています。 また、当該記事の中では、筑波大学大学院・久野譜也教授が行ったスポーツ実施が生み出す経済効果12.6兆円の簡易試算を引用しつつ、スポーツや健康へのコストを「投資」と捉え直すパラダイムシフトを提案する久野教授のコメントも掲載されています。 当該記事はこちら＞＞＞ 日本経済新聞（8月13日付け朝刊）Web版 　＊全文を閲覧するには会員登録が必要となりま

人生100年時代を健やかに過ごすための「筋肉づくり」をわかりやすく紹介 弊社代表で筑波大学大学院教授の久野譜也氏が監修した『シニアの筋肉にいいこと全部』（宝島社）が、7月27日に発売されました。 人生100年時代を健やかに過ごすためには、年齢を重ねても筋肉を維持し、日常生活に必要な身体機能を保つことが重要です。 本書では、シニア世代に向けて、筋肉を減らさないための運動や、何歳からでも取り組めるエクササイズ、硬くなった筋肉をほぐすストレッチのほか、食事や休息など、日々の生活に取り入れやすい「筋肉にいいこと」を幅広く紹介しています。 健康づくりや介護予防に関心のある方はもちろん、いつまでも自分らしく元気に過ごしたい方にも、ぜひ手に取っていただきたい一冊です。 【書籍概要】 『シニアの筋肉にいいこと全部』 監修：久野 譜也 発行：宝島社 発売日：2026年7月27日 定価：1,430円（税込） ISBN：978-4-299-07982-4 ▼詳細および購入はこちら

弊社が参画した研究が、7/18～29に開催された第34回日本健康教育学会学術大会（会場：順天堂大学）において「審査委員優秀賞（研究）」を受賞しました。 大会長賞・優秀演題賞の一覧はこちら　＞＞　https://meeting.letterpress.co.jp/nkkg2026/award/ （第34回日本健康教育学会学術大会の公式サイトへ移動します） 受賞対象となった研究は、2026年3月に筑波大学大学院・久野研究室を修了した吉田奈央氏を筆頭著者とする「中小企業において女性特有の健康課題に対応可能な要因に関する研究」です。 本研究では、埼玉県内の中小企業8社に勤務する経営層・管理職9名と女性従業員7名を対象にインタビュー調査を実施しました。 女性特有の健康課題に対する認識や企業の取り組み状況、企業風土などを調査し、中小企業が女性特有の健康課題への対応に至るプロセスと、その対応を可能にする要因を、経営層・管理職と女性従業員の双方の