メディア情報・お知らせ

毎日新聞（札幌版・東京版・名古屋版・大阪版・北九州版）2026年1月31日付に、弊社代表で筑波大学教授の久野譜也による、運動習慣の再開や継続に関するインタビュー記事が掲載されました。 記事では、以下について紹介されています。 ・運動からしばらく離れていた方が無理なく再開するための基本的な考え方 ・けがを防ぐための準備 ・日常生活の中で運動を継続するための工夫　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　など

公共交通政策を健幸まちづくりの中核に― 昨秋の公衆衛生学会総会オンデマンドシンポジウムで議論 社会保険実務研究所が発行する、週刊『保健衛生ニュース』第2341号 （2026年1月26日発行） に、昨年10月に開催された「第84回日本公衆衛生学会総会」のオンデマンドシンポジウム9「自然と歩いて暮らせる健幸まちづくりにおける公共交通政策の重要性」に関する記事が掲載されました。 同シンポジウムは、茅ヶ崎市保健所・大久保一郎所長および筑波大学大学院・久野譜也教授（兼弊社代表）の2名の座長のもと、東京都多摩市・阿部裕行市長、筑波大学・谷口綾子教授、日建設計総合研究所・安藤章主席研究員、弊社・塚尾晶子副社長の4名のシンポジストによりオンデマンド配信で実施されたものです。 記事では、シンポジウムにおいて、久野教授がプログラムディレクターをつとめる内閣府SIP（戦略的イノベーション創造プログラム）で推進する自動走行低速モビリティに関する取組について紹介されたことや、それらを取り入れるとともに41kmに及ぶ遊歩道と健幸ポイントを組み合わせ都内一低い要介護認定率を達

「出張オンライン教室体験会」を白山市内集会所で実施 北國新聞（2026年1月10日付）に、 SWC首長研究会 の加盟自治体である石川県白山市が取り組んでいる、「マムアップパーク事業」に関する記事が取り上げられました。 記事には、同事業の出張オンライン体験会が1月9日、白山市鶴来桑島町集会所で開かれた様子が写真と共に掲載されています。 マムアップパークとは？ 内閣府SIP（戦略的イノベーション創造プログラム）の一環として、筑波大学の研究者と保健師や助産師、運動指導士などの専門家チームによって作られたオンライン中心のオリジナルプログラムによって展開するもので、科学的根拠に基づいて、産前産後ママの心身の健幸を「うごく」「つながる」「まなぶ」といった3つの柱により、サポートするものです。 詳しくは以下をご覧ください。

設立発起人の一人である筑波大学大学院・久野譜也教授が登壇 地方自治や地域づくりに関する情報を提供する雑誌、月刊「ガバナンス」1月号に、昨年11月に筑波大学で開催された「第1回健幸まちづくりとモビリティハブを考える研究会」（主催：筑波大学スマートウエルネスシティ（SWC）政策開発研究センター）に関する記事が掲載されました。 本研究会は、公共交通の利便性低下が深刻化する現代社会に警鐘を鳴らし、「健康の社会的決定要因」の一つである「移動」と「健幸」について考え、産官学民連携で居心地の良い時間消費機能を有する「健幸モビリティハブ」を具現化するとともに、外出や人々のつながりを促す健幸まちづくりの実現を目的に設立されました。第1回目の会合では、研究会設立の趣意、公共交通と健幸に関するエビデンスや政策動向、現行制度の課題などが話されました。 記事では、当日の発表概要や研究会の狙いなどが記載されています。 健幸まちづくりとモビリティハブを考える研究会　今後の日程 第4回：2026年2月17日（火） 第5回：2026年3月27日（金） 月刊「ガバナンス」1月号の詳

毎日新聞のニュースサイトに2026年1月3日、筑波大学大学院教授で弊社代表・久野譜也のインタビュー記事が掲載されました。 記事では、お正月休み明けにおすすめの運動や注意点について紹介されています。

筑波大学大学院・久野譜也教授が登壇 産学金連携で女性の健康と働きやすさを軸にした経営変革を支援 武蔵野銀行、ぶぎん地域経済研究所、筑波大学の連携により12月19日に開催された、中小企業向け支援プログラム「女性に選ばれる企業を目指すウェルビーイング経営講座」が、 株式会社日本金融通信社が運営する 「ニッキンonline」で取り上げられました。 本講座は、女性が働きやすい職場環境の整備と、企業経営におけるウェルビーイングの重要性を体系的に学ぶことを目的に、全3回で構成されたものです。当日は、筑波大学大学院・久野教授（兼弊社代表）も登壇し、 女性の健康や働きやすさなど「女性のウェルビーイング」を軸にした経営変革の重要性について訴えました。 来年の1月・2月に、第2回・第3回の講座が開講される予定です。

筑波大学大学院・久野譜也教授が登壇 産学金が連携し女性の健康や働き方を「見える化」する取り組み 武蔵野銀行、ぶぎん地域経済研究所、筑波大学の連携により12月19日に開催された、中小企業向け支援プログラム「女性に選ばれる企業を目指すウェルビーイング経営講座」が、NHKの情報番組「首都圏ネットワーク」で取り上げられました。 本講座は全3回構成で、女性が働きやすい職場環境の整備と、企業経営におけるウェルビーイングの重要性を体系的に学ぶことを目的とするものです。当日は、筑波大学大学院・久野教授（兼弊社代表）も登壇し、 女性の健康や働きやすさを軸にした経営変革の重要性について訴えました。 講座は来年の1月、2月に第2回、第3回が開講される予定です。

ウォーキングの効果やメリットについて紹介 みずほリサーチ＆テクノロジーズ株式会社が発行する、法人向け会員クラブ「MIZUHO Membership One（MMOne）」の月刊誌『Fole』12月号（No.279・2025年12月1日発行）に、筑波大学大学院教授で弊社代表でもある久野譜也のインタビュー記事が掲載されました。 記事は「“アイデア”が湧き出すウォーキング術」というタイトルで、4ページにわたり特集として掲載されており、ウォーキングに関する内容とともに、久野が日頃より取り組んでいる“健幸まちづくり”に関連する話題が紹介されています。 会員向け機関誌であるため、一般向けには公開されていませんが、手にされる機会がある方は是非ご覧 ください。

弊社代表 兼 筑波大学大学院 教授の久野譜也による寄稿が掲載 巻頭の特集コーナーには弊社紹介記事も 常陽銀行グループである、株式会社常陽産業研究所が発行する機関誌『JIR常陽産研NEWS』12月号（第422号・2025年12月1日発行）に、弊社関連記事が掲載されました。同社は、1995年に設立された地域密着型のシンクタンクで、茨城県内の産業・経済に関する調査研究を実施しています。 今回、地域の健康管理に関する調査を行う同社より、自治体や企業向けの健康づくり事業に関するコンサルティングや、健康増進プログラムを提供する弊社に、事業内容や今後の展望などについてヒアリングいただき、「科学的根拠に基づいたウエルネスサービス提供」というタイトルで機関誌に掲載いただきました。 また同時に、健康増進事業を推進する筑波大学発ベンチャーである弊社を設立した、弊社代表兼筑波大学大学院人間総合科学学術院教授である久野譜也による寄稿「地域の健康づくりの現状とウェルビーイングの展望」も掲載されることとなりました。 前者の記事では、弊社のこれまでの取り組みがデータと共に紹介さ

筑波大学大学院・久野譜也教授、弊社の塚尾晶子副社長が講師に SWC首長研究会 の加盟自治体である石川県白山市の取り組みに関する記事が、北陸中日新聞（2025年11月24日付）に掲載されました。 記事では、11月22日に白山市健康センター松任で開かれた「マムアップパーク事業」に関する取り組みの様子が写真と共に紹介されています。 マムアップパークとは？ 内閣府SIP（戦略的イノベーション創造プログラム）の一環として、筑波大学の研究者と保健師や助産師、運動指導士などの専門家チームによって作られたオンライン中心のオリジナルプログラムによって展開するもので、科学的根拠に基づいて、産前産後ママの心身の健幸を「うごく」「つながる」「まなぶ」といった3つの柱により、サポートするものです。 詳しくは以下をご覧ください。

「プレ体験会」を白山市健康センター松任で実施 北國新聞（2025年11月23日付）に、 SWC首長研究会 の加盟自治体である石川県白山市が取り組んでいる、「マムアップパーク事業」に関する記事が取り上げられました。 記事には、同事業の体験会が11月22日、白山市健康センター松任で開かれた様子が写真と共に掲載されています。 マムアップパークとは？ 内閣府SIP（戦略的イノベーション創造プログラム）の一環として、筑波大学の研究者と保健師や助産師、運動指導士などの専門家チームによって作られたオンライン中心のオリジナルプログラムによって展開するもので、科学的根拠に基づいて、産前産後ママの心身の健幸を「うごく」「つながる」「まなぶ」といった3つの柱により、サポートするものです。 詳しくは以下をご覧ください。

女性の健康・働きやすさと企業のウェルビーイングを語る 地域や大学との協働を通じて課題解決を 埼玉新聞（2025年11月11日付） に、先月開催済の第33回SWC首長研究会において展開された、筑波大学スマートウエルネスシティ政策開発研究センターと武蔵野銀行との連携によるトークセッションについて、記事が掲載されました。 同トークセッションは記者会見として開かれ、SWC首長研究会に加盟する首長のほか、現役の高校生も参加し、女性の健康などについてディスカッションが行われました。その中で、武蔵野銀行の長堀和正頭取がパネリストとして登壇した様子が写真と文章により紹介されています。 関連する弊社ニュースはこちらから

マムアップパークの目指す未来 ママだけではないすべての女性の健康を支える取組み 40年にわたり医療・健康関連分野に特化した情報発信をおこなっている（株） 創新社 および 日本医療・健康情報研究所 が運営する 「保健指導リソースガイド」 に、弊社副社長・塚尾晶子のインタビュー記事が連載企画の記事の掲載がスタートしたことをご紹介しておりましたが、この度、連載の最後となるNo.3が公開となりました。 最後となるNo.3では、「マムアップパーク」に参加した女性の声や、自治体・企業との連携について言及している記事が掲載されています。 また、本プログラムが、離職防止や生産性向上にも寄与するモデルとして期待が高まっていることも紹介されています。 3つの記事を通して、塚尾が保健師の視点で 現代社会における女性の健康に関する背景や課題を語っています。是非ご覧いただくと共に、関連部門の方へ展開いただけますと幸いです。 第3回： No.3 地域×企業×専門職がつながる「マムアップパーク」事例集 　　　 ー先進事例に学ぶ、職場への応用ヒント https://tokute

「MOM UP PARK」の事業が11月1日からスタート！ 北國新聞（2025年10月31日付）に 、 SWC首長研究会 の加盟自治体である 石川県白山市 で11月1日から始まっている「MOM UP PARK事業」に関する記事が掲載されました。 MOM UP PARKは、 妊娠期～育児期における孤立・不安・情報不足による健康格差の拡大を防ぐ予防的支援策で、 「うごく・まなぶ・つながる」で妊娠・育児期ママをサポートするDX伴走型支援プログラムです。 既に全国の12自治体＋2つの企業・団体が加盟しており、地域のママが「からだとこころ」のコンディショニングを整える場として展開しているものです。 この度、石川県白山市も加わることとなり、新聞記事として取り上げられました。 戦略的イノベーション創造プログラム（SIP）の一環として取り組む本プログラムは先月、キッズデザイン賞のうち「キッズデザイン協議会会長賞」を受賞しました。 ますます注目されつつある「MOM UP PARK」。事業や施策としての導入検討など、どうぞお気軽にご相談ください。 マムアップパークに

産業保健の立場から女性の健康と活躍を支える 内閣府SIPの取組「MOM UP PARK」 40年にわたり医療・健康関連分野に特化した情報発信をおこなっている（株）創新社および 日本医療・健康情報研究所 が運営する「保健指導リソースガイド」に、弊社副社長・塚尾晶子のインタビュー記事が掲載されました。 記事では、塚尾が保健師の立場から、 現代社会における女性の健康に関する背景や課題を語っています。また、その対応策として内閣府SIP（戦略的イノベーション創造プログラム）の取組で展開している「MOM UP PARK（マムアップパーク）」について紹介しています。 記事は、全3回の連載企画となっており、現在「目次・第1回・第2回」までが公開されています。近日中に第3回も公開予定となっております。是非ご覧ください。 目 次： 変わる「母子保健」と、求められる「産業保健」 　　　 ～職場から広がるママ支援：マムアップパークの実践から～ https://tokuteikenshin-hokensidou.jp/opinion/003/019/ 第1回： No.

女性のウェルビーイングをテーマとした産学連携の取組 武蔵野銀行と筑波大学の連携による経営講座を開催 2025年11月1日付 日本経済新聞（埼玉・首都圏経済版）にて、武蔵野銀行と筑波大学が連携し、中小企業における女性社員の健康・幸福度向上を目指す経営講座について紹介されました。これは、先日のSWC首長研究会において行われたスペシャルセッションを受けての記事となり、紙面には当日登壇された武蔵野銀行・長堀和正頭取が講演されている様子も掲載されています。 記事では、当該講座の開催時期や詳細について記載されており、受講後に自社の実情に応じたコンサルティング支援が行われることなどについて紹介されています。 本件の基盤には、内閣府SIP（戦略的イノベーション創造プログラム）第3期課題「包摂的コミュニティプラットフォームの構築」があります。筑波大学スマートウエルネスシティ政策開発研究センター・久野譜也センター長（同プログラムPD／弊社代表）が、科学的知見に基づく研究と実社会への実装を推進しており、「女性特有の健康課題による経済損失は年間3.4兆円との試算もある」

中小企業が直面する労働力確保への対応策 女性の健康を含む就労環境改善に向け 金融経済新聞 （2025年11月3日付） にて、武蔵野銀行と筑波大学スマートウエルネスシティ政策開発研究センターが、埼玉県の中小企業を対象に「女性に選ばれる企業を目指すウェルビーイング経営講座」を開講する取り組みが紹介されました。 紙面では、女性特有の健康課題への理解不足が、結果的に人材の確保・定着の阻害要因にもなり得ることが指摘されています。研究成果と実践を接続する形で、中小企業の現場で女性活躍を推進する新たな経営モデルの構築を目指すことについても記されています。 金融機関と大学が連携し、科学的知見をもとに中小企業の人材課題と向き合いながら、地域経済の活力に接続する取り組みが動き出しています。今回の講座を通じ、ウェルビーイング経営の考え方が広く浸透し、自治体・金融・企業が連携しながら社会課題を先回りで解決する流れが加速することが期待されます。 関連記事はこちら

「健康経営」から「ウェルビーイング経営」へ 筑波大学大学院・久野譜也教授が登壇 社会保険実務研究所が発行する、週刊『保健衛生ニュース』第2329号 （2025年10月27日発行） に、先月9月25日に実施の弊社主催「第6回健幸都市政策研究会」に関する記事が掲載されました。 記事では、当日登壇した筑波大学大学院・久野譜也教授（兼弊社代表）が訴えた、「従来の疾病予防モデル中心の健康政策から脱却し、幸せの最大化を目指すウェルビーイング経営が重要」という内容を中心に、日本が抱える孤立・孤独化や女性の健康に関する問題にも触れられています。 週刊保健衛生ニュース最新号の目次はこちら 健幸都市政策研究会とは？ ​弊社では創業以来、「健幸」すなわち個人と地域のWell-being向上をまちづくり政策の中核に据え、健幸都市実現に資するエビデンス（科学知）とエピソード（経験知）を蓄積し、アライアンス組織等にそれらをフィードバックしながら、住むだけで健幸になるまちづくりに自治体とともに取り組んできました。 本研究会は、 弊社が20年以上にわたり積み上げてきたエビデンス

現在の習慣が将来の生活も変えていく 筋肉がある場合のメリットと未来を守る体操を紹介 （株）ファンケルが発行する 美 と健康がテーマの情報誌 、『 ＦＡＮＣＬ Ｆｌｅｕ：ｍｅ（ファンケル フルーミー） 』11月号に、筑波大学大学院教授で弊社代表の久野譜也が監修した記事が掲載されました。 記事では、健幸な未来のためには「筋活」が必要であることが記載されています。さらに、筋肉を増やすことで得られる効果や、 運動が苦手な方でも、すんなりできて効果を実感しやすいエクササイズも紹介されています。

筋力トレーニングによる様々な効果を紹介 タイムリーな疾病予防記事、季節のヘルシー料理、メタボ健診受診のすすめなど、ファミリー向けの健康情報誌として（株）法研関西が発行する、月刊『すこやかファミリー』10月号に、筑波大学大学院教授で弊社代表の久野譜也が取材協力した記事が掲載されました。 記事では、筋力トレーニングを行って筋肉を増やすと、疾病予防などの健康効果があることが示されています。さらに、おすすめのトレーニング方法や、筋肉を増やす食生活のポイントについても触れられています。