事業紹介 | 人材育成支援
ウエルネス
自然と健幸になってしまう スマートウエルネスシティの実現に欠かせない イノベータ養成プログラム
マネージメント研修会
要因分析・戦略策定等の推進
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自治体経営・地域経営の改善
Concept
SWC実現のためのイノベータを増やす
スマートウエルネスシティを実現し自然と健幸になれるまちづくりを推進するためには、地域・職域の実情や特性を考慮し、それにあった事業を企画・運用できる人材が必須となります。
当社が運営する「ウエルネスマネージ メント研修会」は、そのような能力を身につけた、地域や職域で健康増進事業を推進する上で核（コア）となる「なくてはならない人材」の養成を目指します。具体的には、社会課題を解決する健幸都市づくりの担い手として、課題発見力、事業創造力、PDCAマネジメント能力、ヘルスリテラシー能力、インフルエンサー能力などを高め、健幸都市プロジェクトの即戦力として活躍できる能力を習得します。
※スマートウエルネスシティとは
健幸都市 (SWC:Smart Wellness City) とは、住民一人ひとりが健康で、かつ生きがいを持ち、安心安全で豊かな生活を営むことができるまち。健康、ICT、都市づくりに係る諸施策の有機的連携によって、その実現を目指します。
Benefit
研修で習得できる能力
課題発見力
事業創造力
PDCAマネジメント力
※タップ/クリックで拡大します
研修修了者が連携の要として活躍中
各自治体では、全庁的に健幸都市を推進する原動力として研修修了者が活躍中です。とくに複数名の修了者がいる自治体（最も多い自治体では18名受講）からは、部局間連携がスムーズという声が多く聞かれています。
受講自治体
見附市、伊達市、取手市、三島市、遠野市、指宿市、飯塚市、川崎町、中山町、西脇市、 八幡市、白子町など70自治体以上
国土交通省が「健康・医療・福祉のまちづくりの推進」の一環で令和5年にまとめた「健康まちづくり事例集」では、スマートウェルネスシティ首長研究会が展開する健康施策部門と都市施 策部門等が連携した総合政策型の先進事例として見附市、岡崎市、八幡市、高石市が取り上げられています。これらの自治体においても複数の研修修了者が各課で活躍されています。なお、事例集は、以下からご確認いただけます。
Target
主な受講対象者
こんな人にウエルネスマネージメント研修会はおすすめです
自治体において健幸まちづくりの
企画調整業務を行う行政職
企業等で健康ビジネスに
携わる従事者
健康増進事業に従事する
健康ビジネス事業者の関係者
その他、地域健康増進事業に
興味をお持ちの方
健康推進事業・介護予防事業に
従事されている専門職
新規ビジネスの
企画担当者
介護予防事業に従事する
介護関連事業者の関係者
Review
研修受講者の声
ウエルネスマネージメント研修会の総受講者数
527
名
70自治体 225名 / 161企業 287名 / その他15名
※
※第25回までの総数
新しい考え方や創造の大切さ、論理的な思考と論理性ある表現、多面的に物事を捉える力の大切さを感じました。
PDCA、KGI、KPIなど学んだことを現場で活かしたいと思いました。既存業務、新規事業の目的、目標を設定し結果分析、次へのフィードバックなどを当たり前に行うことから始めたいと思います。
自治体や民間企業の方々と共に、グループワークをするという経験を経て、様々な刺激を受けることができました。
以前は介護予防といえば、教室運営しか想起できませんでしたが、研修受講後は移動販売をどのように誘致・展開するかなど 、広い視点を持てるようになりました。視野が広がり感謝しています。
研修会の模様
Lecturer
講師陣
久野 譜也
筑波大学 体育系
教授・博士（医学）
つくばウエルネスリサーチ
代表取締役社長
前田 清司
早稲田大学 スポーツ科学学術院
教授・博士（体育科学）
菅 洋子
関東学院大学 栄養学部
教授・博士（スポーツ医学）
田邉 解
筑波大学 体育系
准教授・博士（体育科学）
辻 大士
筑波大学 体育系
助教・博士（体育科学）
八崎 篤
UDCK柏の葉アーバンデザインセンター
ディレクター
松下 直樹
つくばウエルネスリサーチ
社外取締役
鶴園 卓也
つくばウエルネスリサーチ
SWC推進部 部長
岡田 幸彦
筑波大学 システム情報系
教授・博士（商学）
松島 みどり
筑波大学 人文社会系
准教授・博士（国際公共政策）
土屋 厚子
元・静岡県 健康福祉部 理事
保健師
塚尾 晶子
つくばウエルネスリサーチ
副社長・保健師・博士（スポーツウエルネス学）
福林 孝之
つくばウエルネスリサーチ
執行役員
※過年度実績より
Description
募集要項
研修会の目的
スマートウエルネスシティ (健幸都市)の社会変革の担い手として、部門間連携による総合政策の視点で、課題認識・課題解決・評価ができる能力を身につけます。縦割りから脱却し、イノベーションに結びつけられる人材を育成します。
日程
1期 2025年8月19日 (火) ～2025年8月24日 (日) 5泊6日
2期 2025年9月30日 (火) ～2025年10月3日 (金) 3泊4日
受講料
330,000円 (税込)
(1期、2期を通じて。テキスト代込み、宿泊費は別途)
定員
40名
(申込期限前でも定員になり次第締め切らせていただきますので予めご了承下さい。)
申込締切
2025年5月26日 (月)
申し込み方法
参加申請書に必要事項をご記入の上、E-mailで弊社研修会事務局までお申し込みください。申し込み手続きが完了した方には、開講の1ヶ月前までに研修会のご案内をお送りいたします。
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