インセンティブを用いた運動プログラムの費用対効果を示す論文を発表しました

インセンティブ付き運動プログラムを実施することによる経済的な負担と、それにより得られる医療費削減効果を分析した結果、医療費削減の総額がプロジェクトの直接コストを上回る結果を得られました。 ■タイトル Financial incentives for exercise and medical care costs ■概要 　多くの先進国では、非感染性疾患による大きな疾病負担とそれに伴う経済的コストに対処するため、身体運動不足が公衆衛生上の優先事項となっている。政策立案者は、市民の運動不足を解消するために、行動科学の知見を利用したインセンティブプログラムに関心を寄せている。しかし、インセンティブの支払いや管理にはかなりの資源が必要であるため、このようなプログラムを普及させることの費用対効果や投資対効果を判断することは非常に重要である。 　本研究では、2014年から2015年にかけて日本の6つの自治体で実施されたプロジェクトから得られたデータを用いて、インセンティブを用いた運動プログラムの経済効果やコストを評価し、プロジェクトのアウトカムとして医療費を分析したものである。二重ロバスト差分推定法を用いることで、プロジェクトによる医療費削減の平均治療効果は特に女性で顕著であり、58,000円の減少をもたらすことが分かった。合計で465百万円の短期医療費削減効果が期待される。同様に年齢別では、60歳代で56,200円、70歳代で58,400円の医療費削減効果があり、合計で4億5千万円の短期医療費削減が期待されました。運営費は奨励金を含めて1億8000万円で、短期的な経済効果は大きく、プラスとなった。