top of page

News

メディア情報・お知らせ

日本経済新聞に弊社代表久野が“コロナ下、交流の日常 取り戻す”についてコメントする記事が掲載されました

  • 2020年9月22日
  • 読了時間: 1分

2020年9月21日付の日本経済新聞朝刊に「コロナ下、高齢者の健康とスポーツ 交流の日常 取り戻す」についての掲載記事があり、そこで弊社代表久野がコメントしております。

コメント概要

  1. 外出自粛が長期化すれば、認知機能の低下につながっていく

  2. 外出自粛の影響を尋ねた高齢者への調査で「同じことを何度も聞く」「物忘れが気になる」と回答した割合は、5月に新潟県見附市で行った調査では12.5%だったが、7月に大阪府高石市など4市で行った調査では27.7%であった

  3. 状況は悪くなっており、半年後、1年後にはより深刻化している恐れがある

  4. 「Go To コミュニティー」感染予防や経済活動の再開と並んで重視すべき課題として、過度の外出自粛による高齢者への「健康二次被害」の回避を挙げ、趣味やスポーツを通じ、人と交流する日常を取り戻すことが重要

  5. 感染リスクはゼロにはできないが、会話や笑いのない生活はさらに危険

  6. 外出しやすい環境づくりとともに、高齢者でも使えるICT(情報通信技術)のインフラを整備し、「対面」「オンライン」のハイブリッドで社会を回すべき

最新記事

すべて表示
スポーツ庁が推進する「健康インフラ」政策に、久野研究室の試算結果が活用されました

運動・スポーツによる経済効果「年間約12.6兆円」を試算 スポーツ庁は8月19日、Web広報マガジンにおいて「『健康インフラ』の構築で目指す、日本の『健康・活躍社会』」と題した記事を公開しました。 https://sports.go.jp/special/policy/post-169.html (スポーツ庁Web広報マガジン 「DEPORTARE(デポルターレ)」のページに移動します) 同庁では

 
 
スポーツ庁が骨太の方針にもとづき、運動イベントや体力測定等を行う企業を財政支援へ

日本経済新聞(8月13日付け朝刊)が筑波大学大学院・久野譜也教授が行った経済効果12.6兆円の簡易試算を引用しつつ、概算要求に向け、新制度創設のニュース掲載 日本経済新聞は8月13日付朝刊で、スポーツ庁が2027年度から、従業員の運動習慣づくりに取り組む企業に対し、財政支援を行う方針であることを報じました。   政府は、7月に閣議決定した「骨太の方針」で、健康を支える基盤「健康インフラ」の構築を掲

 
 
「女性に選ばれる企業を目指すウェルビーイング経営講座」がニッキンONLINEに掲載されました

女性の健康課題と企業の持続的成長をテーマに筑波大学・久野教授が経営者に向けて講演 武蔵野銀行、ぶぎん地域経済研究所、筑波大学スマートウエルネスシティ政策開発研究センターが共同で開講した「女性に選ばれる企業を目指すウェルビーイング経営講座」の様子について、株式会社日本金融通信社が運営する金融総合専門紙「ニッキンONLINE」に掲載されました。 本講座は、人材確保や定着が課題となる埼玉県内の中小企業の

 
 
bottom of page