top of page

News

メディア情報・お知らせ

『週刊日本医事新報』(2021年09月25日発行) で、 コロナ自粛による高齢者や妊産婦の健康被害の防止をテーマに、弊社代表久野の解説が掲載がされました。

  • 2021年9月25日
  • 読了時間: 1分

更新日:2025年3月7日

『週刊日本医事新報』(2021年09月25日発行) で、 「コロナ自粛による高齢者や妊産婦の健康被害の防ぐには?」をテーマに、弊社代表久野の解説が掲載がされました。

|記事概要

コロナの健康二次被害に対する予防には、感染予防をしつつ高齢者や子育て世代が運動を続け会話の機会を増やすことが重要となります。

今年3月に結成した「健康二次被害防止コンソーシアム」では、高齢者対策として健康二次被害やコロナフレイル、熱中症予防の啓発チラシの配布を実施しています。また、妊産婦の支援に関しては、社会的処方のモデルを作る厚労省の研究として、大阪府高石市での運動と相談をセットにしたオンライン教室を10月から開始しています。

最新記事

すべて表示
スポーツ庁が推進する「健康インフラ」政策に、久野研究室の試算結果が活用されました

運動・スポーツによる経済効果「年間約12.6兆円」を試算 スポーツ庁は8月19日、Web広報マガジンにおいて「『健康インフラ』の構築で目指す、日本の『健康・活躍社会』」と題した記事を公開しました。 https://sports.go.jp/special/policy/post-169.html (スポーツ庁Web広報マガジン 「DEPORTARE(デポルターレ)」のページに移動します) 同庁では

 
 
スポーツ庁が骨太の方針にもとづき、運動イベントや体力測定等を行う企業を財政支援へ

日本経済新聞(8月13日付け朝刊)が筑波大学大学院・久野譜也教授が行った経済効果12.6兆円の簡易試算を引用しつつ、概算要求に向け、新制度創設のニュース掲載 日本経済新聞は8月13日付朝刊で、スポーツ庁が2027年度から、従業員の運動習慣づくりに取り組む企業に対し、財政支援を行う方針であることを報じました。   政府は、7月に閣議決定した「骨太の方針」で、健康を支える基盤「健康インフラ」の構築を掲

 
 
「女性に選ばれる企業を目指すウェルビーイング経営講座」がニッキンONLINEに掲載されました

女性の健康課題と企業の持続的成長をテーマに筑波大学・久野教授が経営者に向けて講演 武蔵野銀行、ぶぎん地域経済研究所、筑波大学スマートウエルネスシティ政策開発研究センターが共同で開講した「女性に選ばれる企業を目指すウェルビーイング経営講座」の様子について、株式会社日本金融通信社が運営する金融総合専門紙「ニッキンONLINE」に掲載されました。 本講座は、人材確保や定着が課題となる埼玉県内の中小企業の

 
 
bottom of page