「筑波大学スポーツウエルネス都市再生コンソーシアム合同シンポジウム」に久野譜也教授（弊社代表）が登壇しました
- 5月22日
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スポーツ実施による健康改善がもたらす経済効果を生み出す
「マネジメント人材育成」への投資が不可欠
筑波大学スマートウエルネスシティ（SWC）政策研究センターとスポーツウエルネス都市創生コンソーシアムは5月12日、「スポーツウエルネスの未来を創る－リスキリングを通じた人材育成と地域活性化の推進－」と題する合同シンポジウムを開催しました。
挨拶に立った同センター長・久野譜也教授（弊社代表）は、「リカレントやリスキリングの重要性が叫ばれて久しいが、大学教員だけで担えるか。地域や企業等にも、素晴らしい人材はいる。そのため、アカデミア、企業、行政等で連携し、人材育成すべきと考え、協働大学院を立ち上げた。今日は、その成果を示したい」と開催の狙いを説明しました。
久野教授は引き続き、講演に登壇。「人口減少が進むわが国におけるスポーツの価値は、労働生産性の向上と就労期間の延伸への寄与やほかへの効果も考慮すると、非常に高い。とくに高齢者、女性における効果が期待される」と委員として発言してきた文部科学省主催「日本成長戦略会議人材育成分科会」（＊）での議論や、同分科会への提出資料「スポーツに伴う健康効果が経済的価値をもたらすロジックモデル」を踏まえ、「スポーツの普及は人材投資そのものであり、成長戦略の具体策としても重要」との考え方を示しました。
自身の研究室で行った「スポーツ実施による心身の健康改善がもたらす経済効果（試算結果）」に触れ、女性の健康課題には24％の改善効果があり、就労期間の延伸に伴う経済効果も年間8.19兆円に上るなどと述べ、あわせて年間12.61兆円の経済効果が期待できると説明しました。その上で、「これまでは医療費・介護費等の抑制といったマイナスを減らすことに力点を置いていたが、スポーツ・運動に前向きな社会経済的効果が期待できるので、政府や自治体は今後そこに投資すべき」「プライベート時間のセルフケアはもちろんだが、今後は例えば、就業中のスポーツ・運動の実施という選択肢も重要。大きなコンセプトチェンジが必要だ」と強調しました。
基調講演では、「スポーツウェルネスの未来を創る－リスキリングを通じた人材育成と地域活計化の推進」と題し、元衆議院議員で筑波大学SWC政策開発研究センター客員教授の荒井広幸氏が登壇。「予防・健康政策は命・財政に効く」とした上で、有事に対応できる予防・健康、防災・減災を両立させる平時のフェイズフリー＆ユニバーサルな取り組みの重要性を指摘しました。
また、パネルディスカッション「スポーツ界のマネジメント人材育成における大学院の役割」では、筑波大学大学院SWM分野助教・清野隼氏、元マラソン選手・有森裕子氏、日本卓球協会名誉副会長・前原正浩氏、シンガポール水球男子代表監督・青柳勧氏がそれぞれの豊富な経験を踏まえ、マネジメント人材の育成に求められる観点を披露しました。
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＊文部科学省主催「日本成長戦略会議人材育成分科会」についての記事はこちら ＞＞＞
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