top of page

News

メディア情報・お知らせ

NHK政治マガジンにて、弊社代表 久野のコロナフレイルに関する調査結果およびコメントが掲載されました

  • 2021年4月8日
  • 読了時間: 1分

NHK政治マガジンにて、弊社代表 久野のコロナフレイルに関する調査結果およびコメントが掲載されました。

記事概要

コロナ禍で運動不足、偏食、会話の減少などが続き身体や認知機能に影響が出ると、介護が必要な一歩手前の状態「フレイル(frail)」《脆弱な、虚弱な》と呼ばれる状態に陥りかねない。いま、こうした「コロナフレイル」の高齢者増加が明らかになってきている。筑波大学大学院の研究グループはコロナ禍での高齢者の健康状態を探るため、新潟県見附市で約600人を対象にアンケート調査を行い、さらに半年後、全国の6つの自治体で同様の調査を実施した。60代から90代のどの年代でも、10ポイント程度、外出を自粛する傾向が高まっていることがわかった。もの忘れがひどくなったと答えた人は2倍以上に増えていた。研究グループの代表を務める久野譜也教授は、コロナ禍での高齢者の健康状態の悪化は「加齢」によるものよりもスピードが速いと指摘する。フレイル予防には、毎日のちょっとした運動や会話を続けることが大切だ。

最新記事

すべて表示
スポーツ庁が推進する「健康インフラ」政策に、久野研究室の試算結果が活用されました

運動・スポーツによる経済効果「年間約12.6兆円」を試算 スポーツ庁は8月19日、Web広報マガジンにおいて「『健康インフラ』の構築で目指す、日本の『健康・活躍社会』」と題した記事を公開しました。 https://sports.go.jp/special/policy/post-169.html (スポーツ庁Web広報マガジン 「DEPORTARE(デポルターレ)」のページに移動します) 同庁では

 
 
スポーツ庁が骨太の方針にもとづき、運動イベントや体力測定等を行う企業を財政支援へ

日本経済新聞(8月13日付け朝刊)が筑波大学大学院・久野譜也教授が行った経済効果12.6兆円の簡易試算を引用しつつ、概算要求に向け、新制度創設のニュース掲載 日本経済新聞は8月13日付朝刊で、スポーツ庁が2027年度から、従業員の運動習慣づくりに取り組む企業に対し、財政支援を行う方針であることを報じました。   政府は、7月に閣議決定した「骨太の方針」で、健康を支える基盤「健康インフラ」の構築を掲

 
 
「女性に選ばれる企業を目指すウェルビーイング経営講座」がニッキンONLINEに掲載されました

女性の健康課題と企業の持続的成長をテーマに筑波大学・久野教授が経営者に向けて講演 武蔵野銀行、ぶぎん地域経済研究所、筑波大学スマートウエルネスシティ政策開発研究センターが共同で開講した「女性に選ばれる企業を目指すウェルビーイング経営講座」の様子について、株式会社日本金融通信社が運営する金融総合専門紙「ニッキンONLINE」に掲載されました。 本講座は、人材確保や定着が課題となる埼玉県内の中小企業の

 
 
bottom of page