top of page

News

メディア情報・お知らせ

検索

読売新聞（東京版・札幌版・高岡版）令和6年10月26日付・夕刊に内閣府SIP研究プロジェクトの調査結果及び、弊社代表・久野（筑波大学大学院教授）のコメントが紹介されました

  • 2024年10月31日
  • 読了時間: 1分

更新日：2024年11月6日

読売新聞 東京版、札幌版、高岡版（令和6年10月26日付・夕刊）のコラム「健幸記」のコーナーにおいて、女性の健康課題について取り上げられ、その中で弊社代表・久野がプログラムディレクターをつとめる「内閣府SIP（戦略的イノベーション創造プログラム」の研究プロジェクトでの調査結果の一部が紹介されました。


記事では女性の健康問題について触れられ、その中で久野による女性の健康課題解決に向けた取り組みの必要性に関するコメントも紹介されました。



　　　　 弊社が推進する女性の健康課題への取り組み「子育て女性支援」の詳細はこちらから



最新記事

すべて表示
月刊『ガバナンス』2026年7月号に「第6回健幸まちづくりとモビリティハブを考える研究会」の記事が掲載されました

中間とりまとめ案を発表 地方自治の政策情報や実務情報を提供する雑誌として、首長や自治体職員に読まれている、月刊『ガバナンス』7月号（㈱ぎょうせい発行）に、弊社も関連している「健幸まちづくりとモビリティハブを考える研究会」（主催：筑波大学スマートウエルネスシティ政策開発研究センター）第6回会合の記事が掲載されました。4月22日に筑波大学東京キャンパスで行われた今回の会合では“中間とりまとめ”がおこな

 
 
岩手日日新聞に金ケ崎町・健幸ポイント事業に関する記事が掲載

岩手日日新聞（一関版・6/28付）に、弊社が支援する岩手県金ケ崎町の健幸ポイント事業に関する記事が掲載されました。 金ヶ崎町では、多くの方の健康づくりの習慣化に向けて、2021年度から健幸ポイント事業に取り組んでいます。6年目となる2026年度からは内容を見直して町単独で事業を継続しており、記事ではその概要が紹介されています。 ＜健幸ポイント事業支援＞ 弊社は健幸ポイント事業支援において、中間支援

 
 
週刊『保健衛生ニュース』第2361号に日本首長連合主催「地域共創セミナー」の記事掲載

地域活性化にも寄与する Well-beingを軸とした自治体経営と健幸都市づくりの実践を紹介 社会保険実務研究所が発行する、週刊『保健衛生ニュース』第2361号（2026年6月22日発行）に、日本首長連合が今年5月11日に主催した「地域共創セミナー」の記事が掲載されました。同セミナーには、筑波大学大学院の久野譜也教授（弊社代表）と、弊社が副事務局を務めるSmart Wellness City（SW

 
 
bottom of page