top of page

News

メディア情報・お知らせ

日本経済新聞 埼玉・首都圏経済版(令和6年9月21日付)に「第1回SIP包摂人的資本経営推進セミナー」の記事が掲載されました(弊社代表 久野譜也(筑波大学教授)と副社長 塚尾晶子が登壇)

  • 2024年9月27日
  • 読了時間: 2分

日本経済新聞 埼玉・首都圏経済版(令和6年9月21日付)に、9月19日(木)に開催された「第1回SIP包摂人的資本経営推進セミナー」についての記事が掲載されました。


本セミナーは、武蔵野銀行/ぶぎん地域経済研究所/筑波大学スマートウエルネスシティ政策開発研究センターが主催となり、働く女性の健康課題を認識し、企業の経営に役立ててもらうことを目的とし、地元の中小企業およそ100社を集めて初めて開かれたものです。


筑波大学スマートウエルネスシティ政策開発研究センター長でもあり、内閣府SIPプログラムディレクターでもある久野と副社長の塚尾が登壇しました。掲載記事では「令和に求められる「健幸経営」とは-多様性の浸透と女性が輝くポイント-」というテーマで実施されたセミナーの内容について触れられています。




弊社では、自治体や企業が抱える課題や悩みに応える講演やセミナー等のご依頼に対し、積極的に講師派遣を行っております。多くの健康増進施策の支援を行ってきた当社には、支援実績に基づく豊富な知見やノウハウなどがあり、今後のヒントとなる話題提供が可能です。





まずは、お気軽にご相談ください。

講演会・セミナー等への講師派遣のご相談は以下の問合せフォーム、もしくはお電話にてお気軽にご連絡ください。




☎ お電話でのお問合せは、04-7197-2360(平日9:00~17:30) まで

最新記事

すべて表示
月刊『ガバナンス』3月号に「第3回健幸まちづくりとモビリティハブを考える研究会」の記事が掲載されました

居心地の良い時間消費機能を有する「健幸モビリティハブ」について議論 産官学民で具現化を目指す 地方自治の“政策情報”や“実務情報”を提供する雑誌として、首長や自治体職員に読まれている、月刊『ガバナンス3月号』(発行・㈱ぎょうせい)に、弊社も関連している「健幸まちづくりとモビリティハブを考える研究会」第3回会合の記事が掲載されました。 記事では、3回目の会合での講演内容や登壇者とともに、ディスカッシ

 
 
bottom of page