top of page

News

メディア情報・お知らせ

『北國新聞』に石川県白山市(弊社支援自治体)の取組に関する記事が掲載されました

4月8日
読了時間: 1分

更新日:4月14日

「あたまとからだの健康増進事業」

プログラム参加者の年間医療費に抑制効果あり


北國新聞<金沢版>(2026年3月30日付)に、弊社支援自治体である石川県白山市が取り組んでいる、「あたまとからだの健康増進事業」に関する記事が取り上げられました。なお、この取り組みは、厚生労働省・スポーツ庁主催「第12回健幸寿命をのばそう!アワード(介護予防、高齢者生活支援分野)において「白山モデル」として令和5年度に厚生労働省老健局長優秀賞を受賞したプログラムです。


記事には、同事業のプログラムに参加した人(運動教室の参加者は300人以上、認知機能チェックを受けた人も含めると1000人以上・65歳以上の白山市民)の年間医療費が、受けていない人に比べて低く抑えられていることが記載されています。また、実際の抑制額やプログラム実施の様子がわかる写真もあわせて掲載されています。


本事業における運動教室の参加者は300人以上、認知機能チェックを受けた人も含めると1000人以上の白山市民(65歳以上)




最新記事

すべて表示
湧永製薬の健康情報誌「大元気」に筑波大学大学院・久野譜也教授(弊社代表)の監修記事が掲載

健康長寿のカギとなる「筋肉」について解説 湧永製薬株式会社が発行する健康情報誌「大元気」第155号(2026年9月1日発刊)に、筑波大学大学院・久野譜也教授(弊社代表)が監修した記事「筋肉を保てば健康寿命は延びる!」が掲載されました。 記事では、健康寿命を延ばし、いつまでも元気に自分らしい生活を送るために大切な「筋肉」に着目し、加齢に伴う筋肉量の変化や筋肉が健康維持に果たす役割について、わかりやす

 
 
スポーツ庁が推進する「健康インフラ」政策に、久野研究室の試算結果が活用されました

運動・スポーツによる経済効果「年間約12.6兆円」を試算 スポーツ庁は8月19日、Web広報マガジンにおいて「『健康インフラ』の構築で目指す、日本の『健康・活躍社会』」と題した記事を公開しました。 https://sports.go.jp/special/policy/post-169.html (スポーツ庁Web広報マガジン 「DEPORTARE(デポルターレ)」のページに移動します) 同庁では

 
 
スポーツ庁が骨太の方針にもとづき、運動イベントや体力測定等を行う企業を財政支援へ

日本経済新聞(8月13日付け朝刊)が筑波大学大学院・久野譜也教授が行った経済効果12.6兆円の簡易試算を引用しつつ、概算要求に向け、新制度創設のニュース掲載 日本経済新聞は8月13日付朝刊で、スポーツ庁が2027年度から、従業員の運動習慣づくりに取り組む企業に対し、財政支援を行う方針であることを報じました。   政府は、7月に閣議決定した「骨太の方針」で、健康を支える基盤「健康インフラ」の構築を掲

 
 
bottom of page