『週刊日本医事新報』(2021年09月25日発行) で、 「コロナ自粛による高齢者や妊産婦の健康被害の防ぐには？」をテーマに、弊社代表久野の解説が掲載がされました。
｜記事概要
コロナの健康二次被害に対する予防には、感染予防をしつつ高齢者や子育て世代が運動を続け会話の機会を増やすことが重要となります。
今年3月に結成した「健康二次被害防止コンソーシアム」では、高齢者対策として健康二次被害やコロナフレイル、熱中症予防の啓発チラシの配布を実施しています。また、妊産婦の支援に関しては、社会的処方のモデルを作る厚労省の研究として、大阪府高石市での運動と相談をセットにしたオンライン教室を10月から開始しています。